2025年04月23日

こんな医者には絶対かかってはいけいない…和田秀樹「"なんちゃって医者"から身を守るためにできること」

こんな医者には絶対かかってはいけいない…和田秀樹「"なんちゃって医者"から身を守るためにできること」
2025年04月22日 PRESIDENT Online

日常的な医療において大切なことは何か。
老年精神科医の和田秀樹さんは「現代の日本の医療界に欠けているのは、医者が『患者さんの人生そのものに関心を持つ』姿勢だ」という――。
※本稿は、和田秀樹『患者の壁 [ベルトコンベア医療]には乗るな!』(エイチアンドアイ)の一部を再編集したものです。

■「総合診療科」をめぐる不都合な真実

「かかりつけ医は町医者のほうがいい」というのが持論ですが、昔ながらの「いつでも、誰でも、どんな病気でも」診てくれる、昔ながらの「町医者」を探すのは至難の業となってきました。

そんな「町医者」に代わって最近注目されているのが「プライマリ・ケア」です。

プライマリ・ケアとは、日常的な健康問題を臓器別ではなく総合的に診療する医療のこと。風邪や高血圧、ひざ痛、ぎっくり腰などの日常的に起こる症状全般に対応するだけでなく、検査結果や体調の急変などに幅広く対処します。

病院にもこうしたプライマリ・ケアを担う「総合診療科」が増えてきましたが、全体から見ると、まだまだ少数です。
プライマリ・ケアを担う医者を「総合診療医」と言いますが、その数は医者全体の2%程度に過ぎません。

実は、この「総合診療科」を名乗る医者にも、問題があるのです。
たとえば、大学病院で循環器内科の医者として働いていた人が、開業するときに「総合診療科」を名乗るケースがあります。
現在の日本の医師制度では、医師免許さえ持っていれば、「麻酔科」「歯科」以外の診療科であれば標榜(ひょうぼう)できる(名乗れる)のです。
子どもを一人も診たことがなくても「小児科」は名乗れますし、眼科医が「婦人科」を標榜することも可能です。

■総合診療医の“ふり”をする医者が多い

もちろん、専門でない診療科を掲げて評判が悪かったり、医療ミスが発生したりすれば病院自体が存続できなくなるので、さすがに専門外の診療科は躊躇(ちゅうちょ)するのが普通です。

かかりつけ医を探すうえでの問題点としては、昔ながらの「町医者」が減っていることだけでなく、総合診療医の“ふり”をする医者が多いことです。
総合診療科はそれほど専門性が高くないと誤解している医者が少なくないため、ほかの診療科と比べて標榜するハードルが低い傾向にあるようです。

総合診療に関する勉強・訓練をしていないにもかかわらず、「総合診療科」を名乗る医者だけが問題ではありません。名乗らないものの、開業した途端に総合診療の“ふり”をする医者が少なくないのです。

たとえば、町の開業医で内科を標榜し「往診もします、小児科もやります」と掲げているクリニックはけっこうあります。しかし、診察室に入ると「循環器内科専門医」の認定証書が貼ってあったりします。大きな病院にいたときは循環器内科医や呼吸器内科医だった医者が、総合診療について学んでいなくても、開業したとたんに総合診療ができる“ふり”をしているわけです。

■「医者の壁」を破る力とは

総合診療ができる“ふり”をする医者は、自分の専門外の治療に関してはマニュアルに頼りがちで、結果として多くの薬を処方する傾向があります。
これを「多剤併用」と言います。詳しくは本書(『患者の壁 [ベルトコンベア医療]には乗るな!』)の第三章で説明しますが、端的に言うと薬を多く処方する医者は良い医者とは言えません。

実は、こうしたことは、私の専門である精神科でも大きな問題になっています。カウンセリングをほとんどやったことがない医者が、「心療内科」を名乗ったりする事例です。

日本では、医者になればどのような診療科でも名乗れてしまいます。
そのため、クリニックによって総合診療科の質の差は大きく、“月とスッポン”以上になります。
総合診療科を名乗るのであれば、せめて1年でもいいので、総合診療科のある病院で修行なり、研修をするシステムが必要でしょう。

他方、高齢の患者さんは一昔前に比べて格段に“賢く”なっています。
たとえば、団塊の世代はITリテラシー(理解力・操作能力)が高く、70代の高齢者でも当たり前のように、スマートフォンやパソコンを使いこなします。

IT機器を駆使して、真剣に医者を選ぶ人が増えました。その知識を生かして、総合診療ができる“ふり”をする医者や、多種類の薬を処方する開業医を選ばない、というのも「医者の壁」を破る力になります。

■「在宅診療医」も選択肢の一つに

いま日本では、高齢者がすさまじい勢いで増えており、90歳以上だけで280万人を超えています(24年9月)。
要介護5の人でも65万人はいると言われています。

要介護認定を受けた患者さんたちのなかには、自分で歩いて病院に行けなかったり、車椅子を押してくれる人がいなかったりで、通院できない患者さんもいます。
そのような事情を抱える患者さんの増加に伴い、「在宅診療所」の必要性が高まっています。

在宅診療所とは病気や障害など、自宅療養中で通院が困難な患者さんに、医師や看護師が定期的に訪問する医療機関のことです。

患者さんが人生のラストステージに近づいていくなかで、信頼できる「かかりつけ医」を持ち、死ぬまでその医者に診てもらいたいというニーズは確実にあります。
特に自宅で最期を過ごしたい(在宅死)という要望が増えてきており、「在宅診療医」もかかりつけ医の選択肢の一つとして考えなければいけません。

■ケアシステム機能の地域格差

厚生労働省は2025年を目途に「地域包括ケアシステム」を構築する、と派手なアドバルーンを上げてきました。

地域包括ケアシステムとは、高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援を目的に、住み慣れた地域で自分らしい暮らしを最期まで続けることができるように、介護サービス、在宅診療、訪問看護、リハビリテーションなどのサービス・支援を、包括的に提供する体制のことです。

現実的には、地域包括ケアシステムは機能している地域もあれば、あまり機能していない地域もあります。

ここでも在宅診療医の質が問題になります。
在宅診療の経験やトレーニングをちゃんと積んだ医者が育っていないことが原因です。
「ここまでできて初めて在宅診療と言えるのだ」という指針がないといけないのです。

■“なんちゃって在宅診療医”の正体

現在、24時間体制で在宅診療や訪問看護が可能な体制を整えている「在宅療養支援病院」は全国に1400以上、「在宅療養支援診療所」は1万4000カ所以上登録されています(ちなみに、病院は入院ベッド数が20床以上、診療所は入院ベッド数が19床以下の医療機関のこと)。

ところが、以前対談させていただいた東京都江戸川区のしろひげ在宅診療所院長の山中(やまなか)光茂(みつしげ)医師は、「実は年間に10件も緊急往診に行っていないし、看取りも4件未満という医療機関が7割以上です。
逆に言うと残りの3割のところでも、10件の緊急往診、看取りも4件の条件を満たせば、厚労省の基準では『機能強化型』となって診療報酬が優遇される」といった指摘をされていました。
山中医師はこういった診療報酬泥棒のような在宅診療医のことを“なんちゃって在宅診療医”と呼んでいます。

現代の日本の医療に欠けていて、実は大事だと思うのは、医者が「患者さんの人生そのものに関心を持つ」ことです。
在宅診療を謳(うた)いながら、患者さんを担当する医者がコロコロ変わるのではなく、担当の医者の顔を見たら安心できるような信頼関係がすごく大事だと思うのです。

もちろん、医者も一人で診るのは大変ですから、二〜三人で手分けして患者さんに対応するのは仕方のないことです。
でも突然、今まで診てもらったことのないアルバイトの医者が夜間の往診時に現れ、表面的に対応・診察されても、患者さんは困惑するだけです。

ちなみに、良い在宅診療医を見つける方法について、山中医師は「介護職員からの評価が高い医師は、在宅診療医として良いお医者さんが多い」と言っていました。
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和田 秀樹(わだ・ひでき)
精神科医
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2025年04月22日

「給料は上がったのに、なぜか生活は苦しいまま」あなたの財布を襲う“見えない増税”のカラクリ

「給料は上がったのに、なぜか生活は苦しいまま」あなたの財布を襲う“見えない増税”のカラクリ
2025年04月21日 08時53分SPA!

所得は増えているのに、手取りは思ったほど増えていない……。
最大の原因は、ひっそりと縮小・廃止された所得税控除と社会保険料の引き上げだ。
さらに、今後も連発されるステルス増税の正体に迫る!

◆政府が矢継ぎ早に導入している「ステルス増税」

’24年に実施された定額減税によって、1人当たり4万円が減税された。
ところが、給与明細を見ると手取りはわずかに増えただけ……。
この違和感の正体は何なのか。
それもそのはず、全国民の所得に占める税金と社会保障費の割合を示す「国民負担率」は’22年に48.1%に到達し、以降も5割近い水準で推移。江戸時代の「四公六民」を凌ぐ重税感が日本を覆っている。

正面切って大増税に踏み切れば、内閣が吹っ飛ぶこともある。
そこで近年、政府が矢継ぎ早に導入しているのが「ステルス増税」だ。
ステルス増税とは、国民が気づきにくい形で行われる増税のこと。
「薄く、広く、こっそり」と徴収され、ボディブローのようにジワリと家計を傷めつける。こうして国民負担をひっそりと押し上げているのだ。

◆“天引き”が格好の標的に!

格好の標的にされてきたのは、サラリーマンの給料からの源泉徴収。いわゆる“天引き”だ。
給与所得者の節税対策に詳しい税理士の中山慎吾氏は、こう指摘する。

「社会保険料は激増し、所得税の控除の多くが廃止・縮小された。
控除額が減れば、当然、税金は増えるが、見えづらいのでステルス増税そのもの。
実質的に所得税を上げるこの手法は、昔から繰り返されてきました」

そこで額面年収600万円、配偶者は年収130万円のパート、子供1人の世帯をモデルケースとして、ステルス増税による負担増を試算した。

中山氏が言うように、’03年に社会保険料は72万円だったが、’24年には92万円と20万円も激増している。
さらに、所得税を引き下げる効果がある控除も、次々と縮小・廃止された。
15歳以下の子供を持つ人に適用される「年少扶養控除」、特定扶養親族(16〜18歳)分の「扶養控除の上乗せ」などが消え去った。
額面年収600万円のサラリーマンの手取りは、’03年の約503万円から現在の約474万円と、実に28万円以上も激減した。

◆ステルス増税が生まれる政治的背景は?

近年のステルス増税は従来の手法に加えて、多種多様な税目を増やしている。
その多くは “増税メガネ”とあだ名された岸田文雄政権の3年間で導入が決まった。
定額減税で所得が増えたのに、手取りが伸びていない一因だ。
ステルス増税が生まれる政治的背景を、自民党の衆議院議員時代から減税を訴えてきた安藤裕氏が説明する。

「森林保護、震災復興のためと言われたら、反対する人はそうはいない。
こうした大義名分、決して高くない税率、そして『財源がないから』の決まり文句を武器に、財務省の意向を汲んだ自民党税調が国会で法案を押し通してきた。
しかも自民党内では裏金問題で積極財政の安倍派が弱体化して、財政タカ派が台頭しつつあり、石破首相も緊縮財政路線。
好機と見た財務省が増税にひた走っているのです」

森林税や復興税のステルス性能は、サラリーマンが手にする給与明細でも発揮されている。安藤氏が続ける。

「復興税は所得税に、森林税は住民税に上乗せされて徴収されているが、給与明細には明記されません。子育て支援金も同じ道を辿るでしょう」

定額減税は、給与明細への明記が法律で義務づけられた。一方、増税は隠蔽されている。

◆真綿で首を絞めるよう少しずつ税率をアップ

すでに導入済みで、特にステルス度が高いのが雇用保険の料率アップだ。
’21年の0.3%から’23年には0.6%に引き上げられている。
1%未満で一見、痛税感はなさそうだが、額面年収600万円の場合、年間負担額は1万8000円から3万6000円に倍増した。税理士の板山翔氏も、このかすめ取りをこう分析する。

「重税感がないよう少しずつ税率を上げていくのが、ステルス増税の典型的な手法です。
また、住民税に年額1000円を上乗せしていた復興特別税が一昨年終了し、昨年4月から森林環境税に看板をつけ替えて、以前と同額を徴収している。少額の税目をいくつも乱立させ、全体の税収を積み上げたいのでしょう」

◆社会保険料はステルス増税の温床になりやすい

次に’26年4月から医療保険料に上乗せされる子育て支援金を批判するのは、税理士の脇田弥輝氏だ。

「社会保険料は天引きされるので気づきにくく、ステルス増税の温床になりやすい。
岸田首相(当時)は負担をワンコイン程度と言いましたが、段階的に引き上げられて年収600万円なら月1000円と倍になる。
婚姻や子供の有無に関係なく徴税されますが、子を持たない人に恩恵はなく、負担だけがのしかかる。“独身税”と呼ばれる由縁です」

’25年度の税制改正で最大の焦点になっているのが防衛費調達を目的とした法人税、所得税、たばこ税の増税だ。
このうち所得税は1%を上乗せされ、年1245円の負担増に繫がる。
仮に控除率が1%下がると、年間1万2000円も手取りが減る。

◆今後、大打撃となるのは…

そして今後、サラリーマンに大打撃となるのが現行非課税の通勤手当への課税だ。
通勤手当は交通費として使われ、手元に残らない。ところが、手当を所得とみなして課税しようというのだ。
仮に税率10%で通勤手当が月2万円なら、年5万円近くの損害だ。前出の板山氏が続ける。

「そもそも納税者である国民が、税制が複雑すぎて自分の税金の計算さえできないのがおかしい。
増税に気づかれないよう、あえて複雑にしていると邪推したくもなる」

’23年度の国の税収は4年連続で過去最高を記録したが、国民の懐は痛むばかりだ。


【トランス税理士法人代表 中山慎吾氏】
税理士。法人税務からサラリーマンの税金対策まで、幅広く精通する。CFP。1級ファイナンシャルプランニング技能士

【元自民党衆議院議員 安藤 裕氏】
内閣府大臣政務官などを歴任。議員連盟「日本の未来を考える勉強会」会長を務める。’12年の初当選以降、衆議院3期。税理士

【税理士 板山 翔氏】
’16年、日本初のオンライン専門の税理士事務所を開業。現在、京都で「小さな会社のためのオンライン税理士事務所」を標榜する

【税理士 脇田弥輝氏】
脇田弥輝税理士事務所代表。2児の子を持つ専業主婦からママ税理士へ転身。東亜大学通信制大学院法学専攻 非常勤講師も務める

取材・文/谷口伸仁
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2025年04月21日

飛行機内はとんでもない「汚染地帯」だった─おぞましい結果に「もう飛行機には乗らない!」の悲鳴

飛行機内はとんでもない「汚染地帯」だった─おぞましい結果に「もう飛行機には乗らない!」の悲鳴
4/19(土) クーリエ・ジャポン

飛行機の座席は、見た目以上に“汚染地帯”だった──そんな衝撃の事実が明らかになった。
TikTokで人気の“汚れ調査系”クリエイター@HowDirtyIsが実施した最新の実験で、機内の座席やその周辺に驚くほどの細菌が潜んでいることが判明。
検査結果を見た人々からは「新たな恐怖が解放された」といった声も上がっている。

米「ニューヨーク・ポスト」紙によると、調査は米サウスウエスト航空の機内で実施され、座席のひじ掛け、折りたたみテーブル、窓のシェード、安全のしおりなどの表面を綿棒で採取し、実験室で検査。
その結果、ニューヨークのラガーディア空港の搭乗ゲートの椅子よりもはるかに多くの細菌が見つかった。
研究者は「長袖の着用を推奨する」と述べ、実際にひじ掛けから採取されたバクテリア入りのシャーレを見せながら警鐘を鳴らしている。

コメント欄には「もう飛行機には乗らない!」「安全のしおりが一番危険とは」といった悲鳴も寄せられている。

COURRiER Japon
posted by 小だぬき at 00:09 | 神奈川 ☁ | Comment(0) | TrackBack(0) | 社会・政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする