2014年04月22日

がん免疫療法の元祖「丸山ワクチン」新たな臨床データで騒然

がん免疫療法の元祖「丸山ワクチン」
新たな臨床データで騒然
2014年4月22日(火)7時0分配信 NEWSポストセブン

がん治療は「手術」「放射線」「抗がん剤」が標準治療とされているが、その限界を唱える医師も登場する昨今。

“第4の治療法”として注目を浴びているのが「免疫療法」である。

がん細胞を直接殺すのではなく、人間の持つ自然免疫力を高めて、がんの発生や増殖を抑えようとする治療法である。

 いま、免疫療法の元祖というべき薬の有効性に大きな関心が集まっている。

1944年に日本医科大学元学長の故・丸山千里氏が皮膚結核の薬として開発した『丸山ワクチン』である。

 丸山ワクチンは丸山博士を中心に長らくがん治療に転用する研究が続けられ、1976年には抗がん剤として製造承認を求める申請が当時の厚生省にも出されるも、「効果が認められない」と5年後に却下。

薬事法にも規定のない異例の「有償治験薬(有料の治験薬)」として、希望者のみ医師の承諾書を提出すれば使用が認められている。

「丸山ワクチンは水と同じ」――いまも効果に疑問を呈すがん治療の権威はいるが、論より証拠。
使用者はすでに40万人に達し、患者・家族の会には様々ながん治療のケースで、「劇的に回復した」という声も寄せられている。

 だが、いくら体験談が集まろうとも、きちんとした臨床試験を行い、科学的にも有効な根拠を示さない限り、がん治療薬としての正式認可が下りないのは当然といえる。

今回、丸山ワクチンに再びスポットライトが当たっているのは、「新たな科学的データ」が出たからである。

 4月18日、都内のホールで行われた「NPO丸山ワクチンとがんを考える回(第12回)」。

詰めかけた300人以上の患者や医療関係者の前で、埼玉医科大学国際医療センター教授(婦人科腫瘍科)の藤原恵一氏が、ひとつの治験データを報告した。

 藤原氏が丸山ワクチンの臨床試験に携わり始めたのは1992年。
当時、川崎医科大学の産婦人科に勤務していた同氏は、上司の命によって「イヤイヤ」やらされていたという。

「私も最初は丸山ワクチンなんて胡散臭いと思っていたんです」と苦笑する。
しかし、臨床試験を続けていくうちに、驚愕の結果に触れることとなる。

「放射線治療を受ける国内の子宮頸がんの患者さん249人に、丸山ワクチンと同じ成分の薬(試験薬剤コード名はZ―100)を併用投与して、プラセボ(偽薬)との比較試験を行ったところ、Z―100を投与した患者さんの5年生存率が使わない患者さんより10%も上回っていたことが分かりました。

これは他の抗がん剤や分子標的薬ではほとんどあり得ない数字です」

 しかし、この結果を導き出すためには多くの“見込み違い”もあったという。
「実はZ―100の濃度を3段階に分けて、有効性を比較する臨床試験も行ったのですが、なんと高用量のほうが生存率が悪いという結果になってしまったんです。

つまり、丸山ワクチンをたくさん使用すると毒になるのではないかと、一時騒然となりました。  でも、よくよく掘り下げてみると、高用量の生存率は従来の放射線治療のみの生存率と同じで、低用量を用いることで子宮頸がんの予後が良くなっているという驚くべき現象であることが分かったのです」(藤原氏)

 これら画期的な臨床結果は、昨年ASCO(米国臨床腫瘍学会年次集会)でも報告されたが、残念ながら患者の子宮頸がんの進行度にばらつきがあるなどして、「統計学的には意味のある差とはいえない結果になってしまいました」(藤原氏)という。

 今後は効果をよりはっきりさせるため、末期の子宮頸がん患者に限定し、臨床試験の範囲を日本だけでなくアジア各国にまで広げていく方針だ。

丸山ワクチンは免疫賦活剤なので、理論的にはどんながんにも一定の効果があるはず」と期待を込める藤原氏。

「ひとつのがん種の治験をやり直すだけでも5年〜7年はかかり、莫大な金もかかる」(医療関係者)ため、広くがん治療の“特効薬”として再び承認を得るのは容易ではない。

だが、開発から半世紀の時を経ても、丸山ワクチンは色褪せていないことだけは確かだ。
posted by 小だぬき at 08:41| Comment(2) | TrackBack(0) | 健康・生活・医療 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

NHK籾井会長を追い詰める受信料「支払い凍結運動」の威力

NHK籾井会長を追い詰める
受信料「支払い凍結運動」の威力
2014.4.21 日刊ゲンダイ

居座っているNHKの籾井勝人会長(71)も、これでギブアップするのではないか。

 市民団体「NHKを監視・激励する視聴者コミュニティ」が、籾井会長が4月中に自ら辞任しない場合、受信料を半年間支払わないよう視聴者に呼びかける運動をスタートさせたからだ。

21日、NHKの担当者と面会し、籾井会長の辞任を求め、運動を開始することを通知する。  運動の特徴は、受信料の「不払い」ではなく「支払い凍結」。

籾井会長が辞めた場合は、支払いを再開するとともに、滞納分も支払うように呼びかける。

 市民団体には「受信料を払う気になれない」「口座の引き落としを止めたいがどうしたらよいか」という問い合わせが殺到しているという。

「もし、受信料の支払い凍結運動が大きくなったら、籾井さんは辞めざるをえないでしょう。
なにしろ、NHKの事業収入6997億円のうち、受信料収入は6725億円と96%を占める。

単純計算でも契約者の1割が1カ月間“支払い凍結”しただけで56億円の収入が途絶え、NHKの業務はマヒしてしまう。

かつてNHKのドンと呼ばれた海老沢会長も“受信料の不払い”が急増したことで辞任に追い込まれています」(NHK関係者)

気になるのは“凍結運動”に賛同した場合のリスクだ。

最近、NHKは受信料を払わない個人に対して容赦なく支払いを求める訴えを起こしているからだ。
弁護士の紀藤正樹氏はこう言う。
「訴えられたら負ける可能性はあります。

ただ、果たしてNHKが裁判に訴えられるかどうか。
判決が出るまで、普通は5カ月程度はかかる。
半年後には支払う可能性が高いのに、わざわざ裁判を起こすのかどうか。
しかも、賛同者が数万人になったら裁判費用は巨額になる。

1人当たり1万円程度の受信料のために、訴訟費用だけで赤字になってしまう。
なにより、裁判沙汰になったら、世論を喚起し、運動が拡大する可能性がある。

損得を計算したら訴えるとは考えづらい」

 市民団体側は、半年後にいったん受信料を支払い、また半年間の運動を開始すればいい。
辞任するまで永遠に運動を続けられる。

籾井会長が追い詰められるのは間違いない。
「政府が右と言ったら右だ」とNHKを政府の宣伝機関にすると宣言している籾井会長。
国民の手でクビを取れたらスゴイことだ。
posted by 小だぬき at 00:00| Comment(0) | TrackBack(0) | 社会・政治 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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