【3.11】国民全員が日本を退去、
流浪の民になるリスクも!!
巨大地震・大津波・破局噴火で
超ヤバいことになる原発ワースト7
2017.03.11 TOCANA (百瀬直也)
東日本大震災の発生から、6年が経とうとしている。
この地震では未曾有の大津波が発生し、1万5千人以上の命が奪われたが、さらに輪をかけて日本を揺るがしたのが福島第一原発のメルトダウン事故である。
ひとたび原発が事故を起こせば、日本の存続にも関わりかねないという現実を多くの国民が思い知らされた。
そこで今回は、近い将来発生が予期されている巨大地震・津波・破局噴火によって、もっとも危険なリスクを伴う日本の原発7カ所を選定、ランキング形式で紹介したい。
この危険度ランキングは、さまざまな資料を参考にして、主に原発の立地による災害危険度の観点から、筆者独自の見解に基づき選定したものである。
発生した際の影響度や、被害の甚大さなども判断基準とするとともに「そもそも、このような場所に原発など、あってはならないのではないか？」という問題提起も意図している。
なお、順位はあくまでも便宜上のものであり、参考までにとどめていただきたい。
●第7位 柏崎刈羽原発（新潟県柏崎市）
この原発は、2007年の新潟県中越沖地震（M6.8、最大震度6強）によって2～4号機が停止中で、その他は定期点検中だ。
同原発の防潮堤は15mの高さがあるが、大地震による液状化現象で倒壊する恐れがあることがわかった。
そのため、15m以下の高さの津波でも十分に脅威となる可能性もあると考えられる。
昨年10月に原子力規制委員会は6・7号機の再稼働に向けた計画を見直すことを決めた。
この周辺で過去に起きた大地震といえば、1751年5月21日に現在の新潟県上越市付近で発生した高田地震だ。
地震の規模はM7.0～7.4だったと想定されているが、震源は柏崎刈羽原発から50km弱の距離にある。
このような大地震が再度発生することを前提として、やはり液状化対策が必須となるだろう。
●第6位 浜岡原発（静岡県御前崎市）
現在、東日本大震災の影響で3～5号機が運転停止中だが、いつか必ず起きるとされる南海トラフ地震（東海地震）によって、かつては日本でもっとも危険な原発とされた。
その後、高さ22mの防潮堤が完成し、これでどんな大津波にも耐えられると謳われた。
たしかに、浜岡原発では高さ最大19mの津波が想定されているが、高さ22m以上の大津波が起きないとは誰も断言できない。
南海トラフ地震に伴って発生する津波は、高知県土佐清水市で高さ34m、静岡県下田市では33mにも達すると想定されているのだ。
他にも、22mを超える津波が想定されている地域は、高知県黒潮町、東京都新島村、三重県志摩市、高知県宿毛市、高知県須崎市と多い。
なお、日本で過去最大の高さに達した津波は、1771年4月24日に発生した八重山地震による津波で、石垣島では最大85mだったと考えられている。
東日本大震災では、福島県富岡町で21.1mの高さを記録したが、遡上高（陸地を駆け上った高さ）では、宮城県女川の笠貝島で記録した43.3mが最高となっている。
東海地震でも「想定外」の事態が起きないことを祈るしかないのが現状だ。
●第5位 福井県の「原発銀座」
（大飯、高浜、敦賀、美浜、もんじゅ）
ここでは例外的に、複数の立地にある原発をまとめて扱う。
それは、福井県の若狭湾に面した海辺にある大飯、高浜、敦賀、美浜、もんじゅの各原発だ。
これらは日本でもっとも原発の密集度が高いとされ、「原発銀座」の異名を取る。
与野党の超党派議員でつくる「原発ゼロの会」が選定した「原発危険度ランキング」では、危険度10位以内に福井県の原発が9カ所も入っている。
稼働から30年以上が経過した古い原子炉を数多く運用している関西電力の原発として、大いに問題視されているようだ。
また、同ランキングでは大飯1・2号機が同率1位とされているが、これは原発直下に活断層が走っていることが大きなリスクと見なされている。
福井県にこれだけ多くの原発が集中しているのは、ひとつには「大地震が少ない地域」とされていることがあるのかもしれない。
しかし、過去を紐解けば1948年の福井地震（M7.1、最大震度6）が、敦賀原発から50kmの地点を震源として起きている。
当時は、まだ原発がなかったことが幸いだったかもしれない。
●第4位 泊（とまり）原発（北海道古宇郡）
北海道で唯一運用中の原発で、原子力規制委員会に再稼働を申請中だが、昨年10月に防潮堤（高さ最大11m）が、地震による液状化や津波で破壊される恐れがあることが判明した。
過去には1940年の積丹半島沖地震（M7.5）など、付近の沖合で津波を伴う地震も発生しているだけに、十分な対策が必要だろう。
また、泊原発は「破局噴火」のリスクがあることも指摘しておかなければならない。
泊原発の南東70kmほどにある支笏（しこつ）湖では、10万年ほど前に支笏カルデラの噴火が起きた。
その時には、火砕流が札幌付近にまで達したというから、このような噴火が再度起きれば泊原発も危険を伴うだろう。
実際、毎日新聞が2013年12月に行った火山学者に対するアンケートによると、回答者50人のうち29人が「巨大噴火の被害を受けるリスクがある原発」として泊原発を挙げているのだ。
『科学』（2014年1月号、岩波書店）の特集「日本を襲った巨大噴火」で、守屋以智雄・金沢大学名誉教授は、日本の原発の立地は世界で1、2を争う危険な場所としており、さらに「北海道・東北・九州のカルデラ火山が巨大噴火を起こせば、その被害は人命・資産とも東日本大震災とは桁違いの規模に達し、国家としての存続すら危ぶまれる」と警告する。
さらに守屋氏は、「八甲田・十和田カルデラ火山のいずれかの巨大噴火で、北海道の泊原発、下北半島の東通（ひがしどおり）原発・六ヶ所村核物質貯蔵施設、女川原発などが破壊」（同上）と指摘する。
●第3位 伊方原発（愛媛県西宇和郡伊方町）
『週刊ダイアモンド』（2007年9月1日号）の特集「原発大解剖」にある「原発立地危険度ランキング」では、伊方原発が総合判定で2位となっていた。
また、「耐震性危険度ランキング」では1位につけている。
同原発では、昨年の熊本地震をきっかけとして、その耐震性に再度注目が集まった。
もともと、日本最大級の断層である中央構造線から8kmしか離れていない立地からして、大きなリスクを抱えていることは明らかだ。
なぜこのような場所に原発を建設したのか、大いに疑問が残る。
それに加えて、伊方原発は破局噴火のリスクもあるのだ。
前述の金沢大学・守屋氏は、「九州6カルデラ火山中の1個が巨大噴火すれば、伊方・玄海・川内の3原発は完全に破壊され、西南日本全体が放射能汚染で、万年単位で事実上永久に立入り禁止区域に」（同上）なるとも語る。
●第2位 玄海原発（佐賀県東松浦郡玄海町）
この原発の付近では、7世紀に筑紫地震（M6.5～7.5）が発生している。
だが、それより恐ろしいのは、やはり破局噴火のリスクだ。
専門家の間では、玄海原発から140kmほど離れている阿蘇山が、昨年の熊本地震の発生によって火山活動を活発化させていることが懸念されているのだ。
過去の記事でも紹介しているが、2015年に英国・マンチェスター大学のアルバート・ザイルストラ教授（天体物理学）が、火山愛好家たちの協力を得て「世界で最も危険な火山10」を選定した。
そこでは、阿蘇山（熊本県）が4位に選定された。
阿蘇山は歴史を通じて度々噴火を繰り返しており、必ずしも大規模な噴火になるとは限らない。だが、27万～9万年前に4回にわたり噴火した「阿蘇カルデラ」を形成したカルデラ噴火の破壊力は、並大抵のものではなかった。
神戸大学海洋底探査センター長・巽好幸氏は、もしも阿蘇山が巨大カルデラ噴火を起こしたら、九州のほぼ北半分は火砕流に飲み込まれ、700万人もの死者が出ると指摘する。
そうなれば、玄海原発も当然ながら火砕流に飲み込まれ、「日本の終わり」どころか人類の存続さえ脅かされる事態に陥るかもしれない。
●第1位 川内原発（鹿児島県薩摩河内市）
川内原発の周辺では、歴史を通じて大地震があまり起きていないように思われる。
だが、もっと恐ろしいリスクは、2位の玄海原発と同様の破局噴火だ。
九州南部には、姶良、阿多、鬼界、阿蘇といったカルデラがひしめいている。
日本で最後に破局噴火を起こしたのは、7300年前の薩摩硫黄島だ。
この鹿児島県南沖で起きた噴火の影響よって、縄文文化が壊滅したといわれる。
その時に形成されたのが海底にある鬼界カルデラで、薩摩硫黄島はそのカルデラの北縁に位置する。
前述のアルバート・ザイルストラ教授（天体物理学）らが選定した「世界で最も危険な火山10」では、この薩摩硫黄島（鹿児島県）が堂々の1位となった。
硫黄島から川内原発までは120kmほど離れているが、7300年前と同規模のカルデラ噴火が起きれば、火砕流に呑まれる恐れがある。
前述の毎日新聞によるアンケートでは、回答した科学者50人のうち29人が「巨大噴火の被害を受けるリスクがある原発」として川内原発を挙げているのだ。
■結論：国民全員が日本列島を退去、
流浪の民になる!?
巨大地震が起きても、建物倒壊などの甚大な被害が出る範囲は、通常ならば数十kmから広くても300km程度だ。
しかし、津波の影響はより広範囲にわたる可能性があるため、大半が海沿いにある日本の原発は大きなリスクを抱えている。
そしてカルデラ噴火あるいは破局噴火となると、例えば九州全体や、日本全体に甚大な影響を及ぼすことが予想され、最悪「日本の終わり」になることは、複数の学者も指摘する通りだ。
数千年先に起こるかもしれない噴火を心配しても無意味だ、という声もある。だが、過去の記事で再三警告しているように、6700年に一度の割合で破局噴火が起きている日本で7300年もそれが途絶えているのだから、「いつ噴火してもおかしくない」と主張する火山学者が少なくないのも頷ける。
しかし、政府や一部を除くマスコミは破局噴火の存在にすら触れようとせず、国民には十分な情報が届いていないのが現状だ。
前述の守屋氏は、「日本国民全員が日本列島を退去、いずれかの受入れ国に避難という事態も」（同上）考えられ、「永久に祖国に戻れずに流浪の民となる恐れもある」とまで語っているのだ。
筆者は幸いにして妻がタイ人なので、その場合はタイへ避難することが可能だが、大半の日本人は海外に避難するにもアテがなく、困ることになるだろう。
しかし、それもあくまで“私たちが生存していたら”の話だ。
国民から政府に働きかけて対策を練ってもらうといっても、日本から原発をなくしてもらうくらいしか、残された道はないかもしれない。
百瀬直也（ももせ・なおや）
超常現象研究家、地震前兆研究家、ライター。
25年のソフトウエア開発歴を生かしIT技術やデータ重視の調査研究が得意。
ブログ：『探求三昧』、『防災三昧』、
Web：『沙龍家』、
Twitter：@noya_momose
参考：
『週刊ダイアモンド』（2007年9月1日号、ダイアモンド社）、
『放射能で首都圏消滅』
（食品と暮らしの安全基金、古長谷稔、三五館）、
『科学』（2014年1月号、岩波書店）
