「南海トラフ巨大地震」が発生する日…命を守るために知っておきたい「最悪の被害想定」
東京都知事政務担当特別秘書 宮地 美陽子
2023.08.15 現代ビジネス
首都直下地震、南海トラフ巨大地震、富士山大噴火……過去にも一度起きた「恐怖の大連動」は、東京・日本をどう壊すのか？ 命を守るために、いま何をやるべきか？ 東京都知事政務担当特別秘書・宮地美陽子氏による新刊『首都防衛』では、知らなかったでは絶対にすまされない「最悪の被害想定」が描かれている。
その衝撃の内容とは？
南海トラフ巨大地震が発生する日
地震の4年後、再起に向けてタクシー運転手を続けた浜田幸男（仮名）はアパートで幸子と暮らしていた。
医療保険や生命保険（死亡保険）には加入していたものの、地震保険には未加入だった。
自宅再建への国の支援金は最大300万円で、借金をしなければ建て直したり、中古物件を購入したりするだけの余力もない。土地の売却で老後資金をひとまず確保し、夫婦二人で静かに暮らす道を選んだ。
「さすがに、老後くらいは安心して暮らせるようになりたいな」。浜田は自らに言い聞かせるようにつぶやく。
だが、浜田の「不運」はなおも続いた。
4歳になる娘とともに、夫・直也の転勤先である大阪に引っ越していた香織には、首都直下地震で経験した恐怖から解放されたいとの思いもあった。
もちろん、政府の地震調査委員会が2022年1月、南海トラフで今後40年以内にM8～9級の巨大地震が発生する確率を引き上げたことは知っている。
前年の「80～90％」から「90％程度」とさらに高確率になったことに不安がないと言えばウソになる。
ただ、暮らし慣れた首都の悲惨な状況や友人の死というショックから早く立ち直りたいと、大阪異動の内示を受けた直也について行くことにした。
浜田のさらなる「不運」とは、南海トラフ巨大地震の発生を意味する。
1995年の阪神・淡路大震災の傷を癒やそうと上京した浜田は、タクシー運転手になった直後に幸子と結ばれ、溺愛する娘・香織を授かった。
たしかに東京で首都直下地震に遭遇することになったものの、出逢いは何物にも代えがたい。
加えて、高確率で起きると予想されていた南海トラフ巨大地震を東京で回避したいとの思いも強かった。
まさか夫の転勤先となった大阪で娘が被災するなんて思いもしなかったことだ。
大地震が首都を襲った4年後、静岡県から宮崎県にかけて最大震度7の南海トラフ巨大地震が発生した。
最大クラスの地震により周辺地域でも震度6強の揺れが起き、太平洋沿岸は九州地方にかけて10メートルを超える大津波が襲来。猛烈な強い揺れや火災、津波によって238万棟超が全壊・焼失し、死者は32万人を超えた。
被害は近畿や東海、四国など広範囲に及び、関西圏を中心にダメージは深刻だ。
ライフラインは2710万軒が停電し、上水道は3440万人が断水、都市ガスも約180万戸で供給がストップした。
道路の沈下や損傷は4万ヵ所以上で見られ、中部国際空港や関西国際空港のほか大分や宮崎、高知の空港で津波浸水が発生する。
帰宅困難者は中京都市圏で約110万人、京阪神都市圏では約270万人に達し、食料や飲料水が不足。住宅やオフィスではエレベーター内に閉じ込められる人が続出した。
被災地の経済被害は160兆円以上で、まさに史上最大級の巨大地震であることを物語る。
4年前の首都直下地震による傷が癒えない中での災禍は、国の想定を上回る大打撃になるのは間違いなかった。
連絡が思うようにとれない不安に駆られながら、自宅の居間で西方に向かって両手を合わせる浜田は「よりによって香織までが……。こんなことになるくらいなら自分が代わりになりたかった」と娘たち家族の生存をただ祈る。
つづく「じつは起こり得る…南海トラフ巨大地震と首都直下地震の『連動』がやってくるかもしれない」では、首都直下地震や南海トラフ巨大地震が単体では「最悪」ではないことについて書く。
